ケーススタディ：SEO/SEM会社

今の時代SEOやSEMが重要なことぐらいはどこの業者でも知っており、口を揃えて「重要ですよ。お任せください！」と言ってくるのが通常です。そこでまず、「誰がSEOを行うのか？」を確認してみてください。

もしも自社と答えたのなら、その業者のサイトがSEOにより何のキーワードで上位に来ているかを確認すれば、その業者の実力はある程度分かります。ほとんど検索されていないようなキーワードでしか上位にきていなかったり、SEOが全くできていないサイトだったりすれば、恐らくその業者自身の"実践能力"はゼロに近いと思った方が賢明です。

またその業者がSEOを他社へ依頼するようであれば、いよいよその業者にSEOを依頼する意味はなく、理解すらあやしい業者を仲介させるメリットが依頼者にあるとは思えません。

あるいは一括でサービスを依頼できるというメリットを考えられているかもしれませんが、Web制作の総括プロデューサー的立場であれば、なおさらマーケティング的なノウハウを有している必要があります。その基本である集客すら満足にやってこれなかった業者では、その立ち位置自体が不適格といえます。

ケーススタディ：広告代理店/Web制作会社

「売上に貢献するWeb」を謳い文句にしている業者をよく見かけますが、まずその業者自体のWebサイトや、行っているマーケティング手法を確認してみることです。どのような集客を実現できているのか、どのような売上効果に貢献できているのかを想定・確認してみることで、業者の本当の実践能力が見えてきます。

売上効果を引き出すためには、まず集客力があることは必須条件です。そしてその集客力は必ず何らかの仕掛けがあって初めて実装可能です。

集客手法として、オンラインであれば、SEO、PPC、SMM（SNS）、バイラル(バズ)など、どういった手法を活用できているのか？ あるいはオフラインとして、紙面広告や人的営業活動を活用した結果なのか？あるいは全く別の何かを行っているのか？

業者がクライアントへ提供できることは、当然自社サイトへの集客でできることと、同じ程度のものであるということを必ず認識しておいてください。

単にきれいなホームページや、会社案内パンフレットのWeb版を用意している程度では、集客力としてはゼロに等しいと言えます。

ケーススタディ：広告代理店、Web制作会社

Web制作やSEMなどWebマーケティングサービス、あるいはブランディング・サービスを依頼しようとするのであれば、その目的のほとんどは最終的に収益効果のはずです。そうであれば、例え業者が「うちはクライアント100社以上の実績があります」と謳っていても、まず「そのサービスにより、クライアントビジネスが幾らの増収につながったのか？」を確認しないと、大した意味を持ちません。

実際の収益効果として何桁の売上増収を果たした実績があるのか、逆にいえばその金額レンジが、その業者にサービスを依頼して見込める成果であることを認識しておくべきです。

ケーススタディ：SEO会社

正統的SEOであれば、1つのサイトに要する時間もかなりのボリュームがある、濃いサービスになります。特にSEOの本質であるマーケティングを理解している会社であれば、まず間違えなく、不特定多数の企業へ気軽に提供できるような、軽いサービスではありません。
ご参考：GoogleのSEO会社に関する注意事項

逆に不特定多数のクライアントに対して、SEOサービスを提供できているとすれば、おそらく正統的なSEO手法を充分に理解できていない業者が、一時的な成果しか見込めない、もしくはほとんど成果の薄いサービスを提供していると考えた方が賢明です。

実際にマーケティング活動のサポートサービスという側面から考えても、正当なパートナーシップであれば通常は、一業種一社のサービスへの提供にならざるを得ません。

ケーススタディ：オンラインショップ構築

成功報酬型のサービスにする理由には、本当に実力と自信がある場合と、本当の実力も自信もない場合の２通りがあると思います。特にオンラインショップなどは実力が売上に直結しており、誰でも簡単にショップを持てる時代において、中途半端なレベルでは大した収益も得られません。

例えば月商50万円程度はどこの業者・個人であってもなんとか達成できると思いますが、月商500万～1000万円以上の売上を目指されるのであれば、確実に実力が備わっていなければ実現は難しいものです。

なお実力のある業者があえて成功報酬にしている理由は、成果に対してどこまでも自社報酬を高めていけるからです。通常の定額サービスを提供して得られる報酬以下のビジネス・スケールになっていれば、業者があえて成功報酬にするメリットは本来ありません。

そういうポイントもお構いなしで、成功報酬型のビジネスにしているケースでは、恐らく自信も実力もない業者の、苦肉の策としての営業手段といえるでしょう。過去の実績もふまえて確認すれば、ある程度見分けはつくと思います。

ケーススタディ：SEOサービス

SEOを実践する上で、実際には様々な手法を用いるSEO会社が存在します。弊社のように正統的なSEOを行う会社もあれば、一時的にのみ有効な手法や、強引なスパム手法を用いるSEO会社も数多く存在します。

アメリカを例にすれば、正統的SEO技術ノウハウを有しているSEO会社で、成功報酬タイプはほとんどいないように思います。

逆に成功報酬にしている会社で、トラフィックベースで課金するようなSEO会社は要注意です。強引な手法でターゲットと全く関係のないゴミトラフィックを、一気に送り込んで課金してくる会社や、完璧なスパム手法で一時的に上位表示を実現し課金するというやり口が多くみられます。

また日本のSEOサービスを謳う会社では、まともに競争できるだけのSEOノウハウ技術を習得していない、もしくは自社にしか通用しない手法でSEOを行い、サービスを売ることはできても、実際クライアントのサイトで安定してSEOを実践できないため、宝くじ的なサービス提供を行っている会社が目に付きます。